中国新聞「備後企業 東京五輪後押し」に掲載されました

【中国新聞 2018年1月23日掲載記事】

 

 

 

 

備後企業 東京五輪後押し
    競技場建設クレーン製造 家電からメダル原材料回収 
         『世界へ技術PRの好機』

  備後地方の企業が、2020年東京五輪を後押ししている。競技場の建設用のクレーンを造ったり、小型家電からメダルの原材料を集めるプロジェクトに加わったり。
ものづくりの技を生かし、新たな受注を目指す企業もある。
                        (榎本直樹、山崎雄一)

 

 メイン会場となる新国立競技場(東京都新宿区)の建設現場で、産業用機械など製造の北川鉄工所(府中市)のタワークレーン2基が動く。最大25トンをつり上げられる。リース会社を通じ、建設会社が昨夏から使う。
 北川鉄工所は「競技場が完成すると形は残らないが、メーカーとして加われるのは誇らしい。クレーンを造るモチベーションも高まる」と強調する。
 小型家電などの再資源化を手掛けるイー・アール・ジャパン(福山市)は、携帯電話やパソコンなどからメダルに使う金、銀、銅を取り出す「都市鉱山からつくる!みんなのメダルプロジェクト」に参加している。プロジェクトは大会組織委員会の主催。メダルの原材料を賄うため、全国の自治体やリサイクル企業などが回収や再資源化に参加する。リサイクルの活動を国際的にアピールする。
 同社は、家電量販のエディオン(広島市中区)の子会社。福山市箕沖町に工場があり、去年度は約690トンを全国から集めた。手作業で分解したり機械で粉砕したりして、金属やプラスチックに仕分けしている。脇坂慶博社長は「東京五輪を機に小型家電の回収率を高めたい」と力を込める。
 看板製作などのタテイシ広美社(府中市)は、東京五輪までの残り日数を示す電子掲示板をNEC(東京)と連携して作った。残り千日となった昨年10月以降、都内に6台を設置。江東区のバス停には、外国人向けに多言語で案内する掲示板も置いた。
 立石良典社長は「五輪はスポーツだけでなく、ものづくり技術の祭典でもある。東京をハブにすれば世界にも打って出られる。」と今後の展開も見据える。